クリニック開業なら名古屋駅すぐの大板会計事務所

エリア特化型開業支援

東海エリア開業
実績
700以上

※グループ実績

ご挨拶

当ホームページにアクセスをいただき、誠にありがとうございます。
この度、大板会計事務所は令和 4 年 10 月 1 日をもちまして、MAC&BPミッドランド税理士法人と合併することとなりました。

今後は『MAC&BPミッドランド税理士法人 BP医業本部』として情報発信をさせて頂きます。
これまで、永年に亘り大板会計事務所をご愛顧いただきまして誠にありがとうございました。『MAC&BPミッドランド税理士法人 BP医業本部』となりましても、何卒従来と変わりませず倍旧のご支援、ご鞭撻を賜りますようお願い申し上げます。

大板 一志

ドクターの皆様へ クリニック開業にあたり、
このような不安を
かかえていませんか?

  • 開業したいけど、なかなか良い物件に出会わない
  • 自己資金がほぼゼロでも開業できるのか
  • 融資の為の事業計画書は何を書けばいいかわからない
  • 開業の準備には、どれくらいの期間が必要か

クリニック開業のお悩みは、
MAC&BP
ミッドランド税理士法人

BP医業本部

ご相談ください

当社の「安心」と「信頼」は
開業支援の実績に繋がっています。

エリア特化型開業支援
実績 700件以上 ※グループ実績

その地域でしかわからないデータと生きた情報で、
ドクターの開業をサポートします

相談
無料
クリニック開業に関する 個別相談
お申込み
WEB面談
対応

  • 開業は当分先だけど…
  • 融資について聞きたい
  • 開業地について相談したいなど

まずはお気軽に
ご相談ください

当社のご紹介

東海エリアで開業を志す医師の方々と
「成功を共有」することを使命としています。
開業成功のための戦略を一緒に立て、
”地域から必要とされるクリニック”造りをサポートします。

当社はクリニックの立上げに携わり、東海エリアで15年以上の実績があります。その経験を、地域医療を担う医師の方々へご提供することにより、開業への「思い」をクリニックという「形」に変えて、地域から必要とされるクリニック造りをご支援いたします。

クリニック開業の専門家による、
診療圏調査から開業後も続く
長期的な安心サポート

診療圏調査

開業物件
紹介

融資

事業計画書

関係業者の
選定

スタッフの募集・
面接・研修

開業前
諸手続き

開業後の資産
運用相談

etc.

東海エリアでの実績があるからこそできる、
地域性に基づいた

開業アドバイス

当社は、東海3県(愛知・岐阜・三重)でクリニックの開業・経営支援をしています。 地域性を熟知した精鋭スタッフが先生方が目指す医療を実現させるとともに、豊富なネットワークを駆使し、ご希望されるエリアでの高い集患をサポートします。

01

POINT

開業時に最も重要な
開業地選びとは

開業地選びは最も重要な基準となります。標ぼうする診療科や設置機器、駐車場の広さ、来てもらいたい患者の年齢層や疾患の内容、様々な視点から開業候補地を絞り込み、最適な開業地の選定を先生方のサポート役としてご提案いたします。
希望の開業地が中々見つからない方は、当社にご相談ください。実は市場に出ている物件情報は、他のドクターも検索済みです。我々は、まだ市場に出ていない土地の地主さんからアクセスしていきます。そのため、開業地選択の幅が広く、ご希望の土地をご用意できる可能性が高まります。

さらに、その土地にどのようなコンセプトのクリニックを作りたいかの計画を立て、ドクターと税理士、コンサルタントと面談を行い必要な土地のイメージを共有します。

融資を成功に導く
医療専門の税理士在籍

一般的な会計事務所と違い、医療専門で開業支援を行っていますので、信憑性の高い事業計画書を作成することができます。医療機関のメイン収入となる保険診療収入は、診療から入金までに一般企業よりも長い期間を要します。その間のお金(キャッシュフロー)の整合性や過去の事例から見る計画値の推移、適切な投資計画など綿密な計画書を提出することで、融資に強い開業支援を行うことが可能です。

02

POINT

利益とキャッシュフローの
重要性

黒字倒産という言葉を聞いてもピンと来ないかもしれません。一般的に医業は、安定的に利益を確保でき、経営としては順調に推移することがほとんどです。しかし医業収入と支出のみで計算される利益にばかりとらわれると、実際のお金(キャッシュフロー)が不足し、黒字倒産する可能性もはらんでいます。保険診療収入は数か月遅れて入金されるため、開業当初は特に注意を払わなければいけません。

開業後の資金運用まで
長期的なサポート

開業後のサポートもお任せください。
単に売上だけを見るのではなく、利益構造や現金・預金の流れなど様々な角度から、経営状態の分析を行い、適切な資金配分や節税のご相談や医療法人化のご提案をいたします。また、開業時にサポートさせていただいた各専門業者のネットワークを利用し、経営に関するあらゆる局面に対して適切にサポートしていきます。

03

開業支援
パートナー選びの特徴

CASE1

開業コンサルタントに依頼

開業コンサルタントに依頼する場合、開業までのスケジュール管理と開業に必要な業者との打合せをセッティングしていただけます。中部エリアでは、薬品卸、機械卸、建築系の開業支援部隊、独立系の有料コンサルタントなどが活躍しています。どのパターンでも言えることですが、医療機器メーカー、建築会社、会計事務所などが固定されている場合もありますので事前にご確認をお勧めします。

CASE2

一般会計事務所に依頼

医療の経験のない会計事務所では、ご融資を申し込む際の事業計画書を作成できなかったり、スタッフ採用面接の立ち合いを断られるケースが見受けられます。また、開業後においても会計ソフトの入力作業を事業主側が行わなければならないケース(会計事務所が入力を行わないことは珍しくありません)や給与計算のサポートを受けられないケース(会計事務所が給与計算を行わないこともほとんどです)もございます。顧問料だけでなく、サービス内容のご確認をお勧めします。

CASE3

ご自身で進める

知人や親族からの助言をもとにご自身で進める場合はご注意いただきたい点がございます。

  • その情報が当時の開業情報であるということ。その時々によって開業のトレンドは少しずつ変化しています。
  • 勤務医を続けながらタイムスケジュールを自分で管理することは、大変な労力を必要とします。
  • 情報が抜けていたり、内容が重複していたりすると大きな損失につながる可能性があります。

CASE4

当社に依頼

当社の開業支援、
開業後のサービス提供については以下の通りです。

  • 開業についての方針をヒアリング
  • 相性の良い開業コンサルタントを紹介
  • 実績のある業者を複数紹介
  • 開業前のご融資と人材サポートは経験豊富
  • 開業後は会計ソフトの入力から労務のサポートまで対応

失敗してしまうケース

01

融資を自分で交渉して金利が高くなる。当社では…

私たちがご紹介する金融機関は、本部に医療チームがある金融機関です。年間数十件の融資申込をお手伝いしている私たちは、最新の金融動向を把握しています。その時の融資姿勢の積極的な金融機関を知っています。また、金融機関側も私たちが最新の金利を知り、競合金融機関と比較できることを知っています。融資申し込みの際は、勤務を休んで支店の窓口に出向かなくて済むようにご融資の面談をセッティングいたします。

02

医療について詳しくない税理士に依頼して、経営の相談に乗ってもらえない。当社では…

私たちは医療に特化している為、毎月多くのクリニックの情報がリアルタイムに集まります。開業準備や開業後に直面する問題に、私たちは既にその問題を経験されているクリニックがどのように対応したかなどの経験をお届けできます。

03

コンサルタント会社に頼んだら、関係業者が固定されていた。当社では…

クリニックの開業には、多くの業者が関わります。私たちは信頼できる業者をご紹介いたしますが、先生との相性が合わなければ強制は致しません。さらに他の候補となる業者をご紹介し、開業支援チームを形成いたします。

04

低価格の会計事務所に依頼したら、開業後の会計ソフト入力や給与計算はクリニック側だった。当社では…

会計事務所のサービス範囲は様々です。そのサービスの範囲と量によって価格が決まります。私たちはドクターが医療に集中できる体制づくりをお手伝いすることを使命としています。会計ソフトの入力からスタッフの給与計算まで広い範囲でサービス提供いたします。

相談
無料
クリニック開業に関する 個別相談
お申込み
WEB面談
対応

  • 開業は当分先だけど…
  • 融資について聞きたい
  • 開業地について相談したいなど

まずはお気軽に
ご相談ください

科目別開業ポイント

クリニックを開業するにあたり、
科目ごとに「集患」を意識した戦略を立てる必要があります。
科目ごとの特徴を捉え、
患者層を考えた開業地選びや医院設計をすることで、
開業後も安定した医院経営が可能となります。

内科

整形外科

耳鼻咽喉科

皮膚科・
形成外科

小児科

眼科

泌尿器科

婦人科

脳神経外科

心療内科

開業支援内容

開業プロセス

  • STEP
    01

    開業形態の企画決定

    ご相談いただく場合は、初回にご希望をヒアリングさせていただきます。そのご希望を踏まえて、開業スケジュールを管理できるコンサルタントを交えての面談を行い実現性の高い開業プランを企画いたします。

  • STEP
    02

    開業地の選定・診療圏調査

    ご希望の開業エリアにおける不動産情報を収集いたします。その際、市場に出ている物件だけでなく、各エリアのフットワークの良い提携不動産業者に、先生の希望を叶える土地を獲得するために、地主さんと交渉していただき、ご希望に近い土地をお探しいたします。

  • STEP
    03

    設計、建築打合せ

    クリニックの設計を多く手掛けている設計士をご紹介いたします。過去の実績などを見ていただき、センスに合う方と組んでいただきます。建築は、土地が建築条件付きでなければ入札、もしくは予算の関係で制約があれば特命等、計画の実現可能性が高い選択肢をご提案いたします。

  • STEP
    04

    事業計画打合せ

    ヒアリングさせていただいた開業プランに沿って、土地・建築・医療機器等の予算を検討し、投資金額を予算組いたします。見込まれる患者数によって売上や利益をシミュレーションし、借入金額の返済とライフプランに必要な収入を確保する計画を検討いたします。

  • STEP
    05

    事業資金の融資交渉

    事業計画に従って必要融資額を決定いたします。金融機関へ融資を申し込み、面談をセッティングいたします。面談には弊所のコンサルタントもご同席させていただきます。ご融資の内定にかかる時間は、申込資料提出及び面談後、順調にいって1ヶ月程度いただきます。

  • STEP
    06

    医療機器購入・
    リースについての打合せ

    ご希望の医療を行うために必要な医療機器の打合せは、医療機器の卸業者をご紹介いたします。予算が膨らんでしまい、ご融資が難しい場合は、リースをご検討いただきます。

  • STEP
    07

    開業に必要な広報、
    ブランディング戦略の
    アドバイス

    開業に必要な広報、ブランディング戦略のアドバイス 開業場所が定まれば、早い段階で広報戦略をスタートさせます。医療に強いHP作成業者をご紹介し、情報発信をスタートさせます。開業後のロケットスタートを目指して、対策をご提案いたします。

  • STEP
    08

    開業に必要な
    業者のご紹介

    開業スケジュールに合わせて各専門業者を適宜ご紹介させていただきます。先生ご自身がそれぞれにアポイントを取っていてはスケジュール調整が大変になります。勤務しながら開業準備をされる先生の空き時間に合わせて、ご面談をスケジュールいたします。

  • STEP
    09

    スタッフの
    募集面接採用のサポート

    就業規則、募集要項をご相談させていただきます。採用面接においては、スタッフの採用条件や社会保険関係のご質問にも回答いたします。採用者が決まりましたら、採用条件の決定、採用スタッフへの個別面談を行います。

  • STEP
    10

    開業前の諸手続き

    クリニックを開設すること、事業を始めること、人を雇用すること等、クリニックを開業するにはたくさんの届出が必要になります。その煩わしい手続きをワンストップでサポートさせていただきます。

  • STEP
    11

    スタッフへの
    会計・労務に関する研修

    事業を行う上で必要となる会計帳簿の作成と、人を雇う上で必要となる給与計算については、クリニックのスタッフにもご協力いただくことが必要になります。開業前の研修にてスタッフへ丁寧にご説明させていただきます。

  • STEP
    12

    開業される
    ドクターへ経理・労務に関する
    研修

    事業を行うことで必要になる会計帳簿を作成すること、人を雇うことで必要になる給与計算を行うこと、について弊所が作成いたしましたマニュアルをご提供し、開業前の研修にてご説明させていただきます。

クリニック開業

開業を決意されてから2年程度で開院の日を迎えます。忙しい日々であっという間に開院前日となり、どんなに準備をしていても「患者様が来てくれなかったらどうしよう」という不安で眠れない経験をするかもしれません。私たちはドクターの不安を少しでも軽減するために、保険診療収入が入金されるまでの3ヶ月程度の運転資金についても、融資にて十分に確保いたします。また、お金の流出を先送りするために融資の元金返済を1年もしくは2年据え置くように交渉いたします。 開業後数ヶ月は精神的に厳しい期間となりますが、勤務医時代の意識から切り替えていただく必要がございます。病院の従業員という立場、看護師や医療事務員と同僚という立場、業者に対する消費者という立場から、経営者、雇用主、事業主へと変わります。その他、医療以外の管理業務もございます。私たちは開業直後から安心して事業に専念していただけるよう、開業支援時の担当者が開業後も3~4ヶ月は訪問させていただき、不慣れな管理業務を軌道に乗せてから税務の担当者に引継ぎをいたします。 そしてその先に、地域の患者様から支持され、経済的にもより豊かになり、当初に描いたビジョンが実現する日が待っています。

運営資金について

資金計画

資金調達・管理を徹底サポート

開業後のクリニックのサポートもお任せください。経営分析は、企業の健康診断ともいえる大事な工程です。単に売上だけを見るのではなく、利益構造や現金・預金の流れなどを様々な角度から分析します。「医業収入は多いけど、利益があまり残っていない気がする」「次の投資に回すタイミングはいつにしようか」「そもそもの安定的な経営の目安はどこなのか」などの疑問は医業を専門にするからこそお答えできます。医業の重要な指標である患者数から見た損益の分岐点や、過去を踏まえた収益予想と納税予測など、現状の報告だけでなく、過去の実績を踏まえた未来の予測もご提供いたします。

資金調達

新たな医療設備の導入や、院内拡張のための投資など、様々なタイミングで資金調達が必要となります。
安定的な収益を見込める医業は、他業種に比べて資金調達がしやすい傾向がありますが、事業計画や収益予想は必須です。金融機関に対する経営計画書などの作成もお任せください。

資産運用

資金の運用は、医業に関わらず経営においても最も重要な要素の一つです。経営資源に称される「ヒト」「モノ」「カネ」「情報・ノウハウ」に対して、適切に資金を分配することで、より良い経営状況に導きます。現預金(運転資金)が多いことは良いことですが、バランスよく投資キャッシュを創出することも、経営においては重要です。医療に特化した会計事務所だからこそできる運用アドバイスを行います。

税金管理について

日常的な節税方策

節税など税金管理も徹底サポート

節税は、そのタイミングも重要となります。例えば開業後、医業利益の確保が見込まれた際に、新たに設備導入を検討する機会も多くあります。このときの購入設備は、減価償却という勘定を用いて、耐用年数に従って経費計上しますが、高額な医療機器については、特別償却という制度にて、導入初年度の経費を一部上乗せすることができます。
特別償却の利用については、その時の利益や、その後数年間の経営状況を考慮する必要がございます。そのような日常的な節税、税金の管理などのアドバイスも長期に渡りサポートいたします。

MS法人の活用

医業においては、公益性を求められ営利目的の活動を制限される場合があります。MS法人とは、メディカルサービス法人の略で、一般の企業と同じ営利活動を目的とした法人組織を言います。
会計上のメリットを考えたMS法人活用シミュレートも行い、適切にアドバイスいたします。

医療法人の設立

個人事業主として納める所得税は累進課税のため、収入が多ければ多いほど納める税金も多くなります。個人事業主として開業され、その後医療法人化を検討される際には、法人化するべきタイミングを適切にアドバイスいたします。

経営計画について

労務・財務・広報

運営の核となる各要素についても
徹底サポート

医療機関を受診する患者のニーズは多岐に渡ります。「信頼できる先生に相談したい」「高度な技術を持った先生に診察してもらいたい」「気軽に通えるところがいい」「とにかく早く診てもらいたい」など、すべてのニーズを満たすことは困難ですが、良い印象を与えるべきなのは、どの医療機関も同じです。 その中で重要なことは、働くスタッフのちょっとした心遣いであることも多くあります。
医療機関の顔となる受付、患者と最も多く接する機会のある看護師・理学療法士など、従事するスタッフのモチベーションを維持できるよう、適切な労務管理にて医療機関の経営を支えます。

労務・財務管理

会計事務所として、財務状況の把握はもちろん、労務管理もお任せください。開業実績が多くあるからこそ様々な局面での対処方法もご提案させていただきます。また、当社の持つネットワークを活用した各種手続きもサポートいたします。

広報

医業は医療法に定められた限られた内容しか広告することができません。近年では、医療法の改正に伴い、広告違反への罰則強化が明文化されました。集患において重要なことは、いかに新規の患者に医院を知ってもらうかがカギとなります。制約のある広報の中で、患者と医療機関をつなぐことができる広報戦略についてもサポートいたします。

相談
無料
クリニック開業に関する 個別相談
お申込み
WEB面談
対応

  • 開業は当分先だけど…
  • 融資について聞きたい
  • 開業地について相談したいなど

まずはお気軽に
ご相談ください

メッセージ

専門知識をもって、
関与先が掲げる
未来の目標地点へ、
適切なルートを
示しながらご案内します。

当社は、15年以上東海エリアでクリニック立上げに関わってきた経験を、これから地域医療を担う開業志望の医師の方々へご提供することにより、無形のサービスを有形のクリニックへと変換し、地域に貢献いたします。

私たちは、ブレインパートナーグループとして、開業志望の医師の方々と“成功を共有”することを使命としています。開業準備の2年余りを、開業される医師の方々と同じ方向を向いて一緒に“地域から必要とされるクリニック”造りをいたします。今の時代は、医療といえども経営の舵取りが難しい時代になってきました。 開業医になるということは、経営者・事業者になることでもあります。しかし、医院には限られたスタッフしかいません。経営者としての経営情報収集の時間、事業者としての帳簿の作成から人の管理などの時間は最小限にして、医師としての時間、医療チームのリーダーとしての時間を大切にできる体制づくりのお手伝いをいたします。

Q&A

Q

開業にあたり、どのようなコンサルティングをしてくれますか?

開業を考える時は、どうしても直近のことばかり考えてしまいがちですが、その土地で10年、20年と事業を続けていくわけですから、将来どのようなクリニックになりたいか、どのような将来を考えて開業したかをヒアリングし、先を見越した戦略や方針などをスタート時点で設計することで、長期的に繁栄するクリニック造りをお手伝いします。

Q

開業する何ヶ月前にご相談すれば良いですか?

戸建て開業の場合は土地が決まってから1年、テナント開業の場合は9ヶ月、が開業までの目安です。開業場所探しに1年程度の期間を予定しますと、開業の1年から2年前にご相談ください。

Q

現在勤務医をしており、開業にあまり時間をかけられそうにありませんが開業可能ですか?

我々がサポートさせていただいたほとんどの先生が開業の1月前まで勤務をされています。開業までのスケジュール管理はコンサルタントがサポートいたします。勤務しながらでも準備可能です。

Q

よさそうな物件を見つけましたが、開業コンサルを担当してもらえますか?

開業地は、クリニックを経営していくうえで非常に重要なポイントになります。コンサルタントとともに先生が希望している診療スタイルとその立地にふさわしい戦略を検討します。診療圏調査の結果や競合の状況を踏まえて検討し、先生が納得できれば、一緒に前に進みます。

Q

開業場所をまだ決められていませんが、どうすれば良いでしょうか。

先生のご希望をヒアリングさせていただき、エリアを絞って物件探しをさせていただきます。成功する要件がなるべく揃う立地でご提案させていただきます。物件探しのエリアを変更することも可能です。一度ご相談ください。

Q

開業に適した時期はありますか?

診療科目によって変わってきますが、例えば耳鼻咽喉科であれば花粉が流行る前の11月頃や、内科であればインフルエンザ予防接種が10月後半から始まるためそれよりも前の9月頃がベストとなるでしょう。

Q

開業を考えていますが、自己資金がありません。開業はできるのでしょうか?

可能です。当社がサポートするほとんどの開業がフルローンでの開業です。自己資金をお持ちの場合も、開業後の余裕資金としてお持ちいただくほうが先生は精神的に安心できると思います。ご融資の交渉前に収支計画を作成し、お金の流れを確認させていただきます。

申し込みフォーム

クリニック開業に関する
個別相談のお申込み

クリニック開業の専門家による面談をご希望の方は、
下記フォームにご記入いただき、送信をお願いします。
※GMAILを使われる方は、こちらからの返信メールが迷惑メールに入っている可能性がございます。
※返信がない場合は、当社から携帯電話のショートメールに
連絡を入れる可能性がございますので、ご承知おきください。

    お名前

    電話番号

    メールアドレス

    確認用メールアドレス

    相談内容(任意)

    送信完了時に自動で確認メールを送信しています。
    自動返信メールが届かない方はお手数ですが、
    お電話(052-446-8790)にて直接お問い合わせください。

    個人情報の取り扱いについて

    ・利用目的の達成に必要な範囲で、グループおよび関連企業間で利用いたします。
    ・第三者へ漏洩や盗難されるなどを防ぐために合理的な措置を講じています。
    ・利用目的を変更する場合は、変更後の利用目的を公表、またはご本人へ通知いたします。